当院は、東京都や神奈川県より多くの方にご来院いただいています。
不妊治療には、健康保険の適用に加え、国の高額療養費制度や、お住まいの自治体による助成制度など、ご負担を軽減できるさまざまな仕組みがあります。これらを上手に組み合わせることで、自己負担を大きく抑えられる可能性があります。
診療の場面でお一人おひとりに合わせた制度を都度ご案内しています。事前にすべて把握しておく必要はありませんので、費用のご不安を抱え込まず、安心してご来院ください。
以下に当院の不妊治療の料金をご案内いたします。実際のお支払いは、上記の高額療養費制度や各自治体の助成を組み合わせることで、さらに軽減される場合があります。
保険適用料金 Insurance
一般不妊治療
生殖補助医療
採卵 (0個の場合を含む)
受精法
受精卵培養 (採卵翌日から:受精した個数毎)
胚盤胞培養加算 (胚盤胞培養へ移行した数)
胚移植
胚凍結管理料
自費診療料金 own expense
初診料
再診料
人工授精
精子凍結
精巣内精子凍結 (TESE凍結)
注射薬
薬・サプリメント
検査
※料金は予告なく変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
不妊治療で使える助成制度のご案内
2022年4月から、人工授精・体外受精・顕微授精といった不妊治療が健康保険の適用対象となりました。これにより、これまで全額自己負担だった治療の窓口負担が原則3割となり、経済的なハードルは大きく下がっています。
当院でも、一般不妊治療から体外受精・顕微授精まで、保険診療の範囲内で多くの治療を受けていただくことが可能です。さらに、保険診療と併用できる先進医療(タイムラプス・PICS・SEET法・ERAなど)もご提案可能ですので、お一人おひとりに合わせた治療プランをご相談いただけます。
なお、体外受精・顕微授精には以下の要件があります。
- 治療開始時に女性の年齢が43歳未満
- 回数制限は1子ごとにカウントされ、出産によりリセット
- 40歳未満:通算6回まで
- 40歳以上43歳未満:通算3回まで
当院で実施している先進医療の詳細は、先進医療のページをご覧ください。
高額療養費制度は、1か月(毎月1日〜末日)の医療費の自己負担額が一定額を超えた場合、超えた分が後から払い戻される仕組みです。たとえば一般的な所得の方(年収約370〜770万円)の場合、月の自己負担上限はおよそ8万円程度。1か月内で保険診療分が30万円かかったとしても、ご負担はこの上限額までに抑えられます。
治療が長期にわたる場合も安心です。直近12か月で高額療養費の支給を3回以上受けると、4回目以降は「多数回該当」として上限額が引き下げられ、前述の所得区分の方なら月44,400円が上限となります。
他にも、不妊治療にかかった費用は医療費控除の対象となります。1年間でご家族が支払った医療費の合計が10万円を超えた場合、超えた分が所得から控除され、所得税・住民税の軽減につながります。通院の交通費も対象となりますので、領収書は大切に保管しておきましょう。
ご不明な点はどうぞお気軽にスタッフへお声がけください。
※負担額は一例であり、所得に応じて変動いたします。
※2026年8月から高額療養費制度の自己負担上限額が段階的に見直される予定です。最新情報はご加入の健康保険組合・協会けんぽにお問い合わせください。
健康保険・高額療養費制度に加えて、お住まいの自治体ごとに独自の助成制度が用意されている場合があります。ここでは、東京都・神奈川県それぞれにお住まいの方向けにご案内します。
【東京都にお住まいの方】
東京都では、不妊治療に関する複数の助成制度が整備されています。お住まいが都内であれば、神奈川県にある当院で受けた治療も助成の対象となります。
東京都の主な助成制度
| 制度名 | 対象 | 助成額 |
|---|---|---|
| 特定不妊治療費(先進医療)助成事業 | 体外受精・顕微授精に併用する先進医療 | 先進医療費の7割・1回上限15万円 |
| 不妊検査等助成事業 | 不妊検査・一般不妊治療(人工授精等) | 夫婦1組につき1回・上限5万円 |
2026年4月から助成範囲が大幅に拡充されます
東京都では、令和8年(2026年)4月1日以降に開始した治療から、特定不妊治療費助成事業の助成対象範囲が大幅に拡充されます。これまでは「先進医療にかかる費用」のみが助成対象でしたが、新制度では保険診療の自己負担分(3割負担分)も助成対象に加わります。
※申請受付開始は令和8年(2026年)10月1日からの予定です。詳細は東京都福祉局の公式サイトで順次お知らせされますので、最新情報をご確認ください。
※令和8年3月31日までに開始した治療については、従来通り「先進医療のみ」が助成対象となります。
当院で実施している先進医療の詳細は先進医療のページをご覧ください。
区市町村による上乗せ助成もご確認ください
東京都の助成に加えて、お住まいの区市町村が独自に上乗せ助成を実施している場合があります。お住まいの自治体のホームページもあわせてご確認ください。
※助成の申請時には、医療機関が記入する「受診等証明書」が必要です。当院で発行いたしますので、お気軽にスタッフまでお声がけください。
【神奈川県にお住まいの方】
神奈川県では、不妊治療への助成は市町村ごとに対応が異なります(県レベルでの直接助成は現在実施されていません)。お住まいの市町村のホームページで最新情報をご確認ください。
大和市・海老名市・厚木市では、保険診療と併用した先進医療への独自助成が実施されています。
通院圏内の市の助成例
| 自治体 | 主な助成内容 |
|---|---|
| 大和市 | 先進医療費の7割・1回上限5万円 |
| 海老名市 | 先進医療費に対し1回上限5万円 |
| 厚木市 | 先進医療費の7割・1回上限10万円 |
※2026年4月時点の情報です。助成内容・要件・申請期限などは変更される場合があります。詳細は各市の公式ホームページで最新情報をご確認ください。
「制度がたくさんあって、自分はどれが使えるのかわからない」
「申請の手続きが難しそう」
そう感じられる方も少なくないと思いますが、どうぞご安心ください。当院では、患者様お一人おひとりの状況に合わせて、ご利用いただける制度や必要な準備をその都度わかりやすくご案内しています。費用のご不安をできる限り軽くした上で、安心して治療に向き合っていただける環境を整えてまいります。
